管理技術よもやま話

管理技術四方山話index

次回予告■第三回目
〔管理技術と管理職の役割〕

■第ニ回目
〔管理技術の生い立ちと重要性〕

■第一回目
〔IT技術より管理技術で利益を上げる〕






管理技術ラボ 管理技術よもやま話

■第一回目・・・〔IT技術より管理技術で利益を上げる〕

ホーム冒頭で〔IT技術への幻想は40年以上続いている〕と述べました。
又、〔管理技術で利益の獲得〕の中で、〔IT技術〕では、大量データ処理、そして〔事後計算処理〕に効果が出ると申上げました。

事後計算処理

購買受入管理で言えば、納品処理以降の買掛計上、業者への支払一覧の提示、支払処理、買掛金元帳の作成等は、事後計算処理です。もっと、高度な?処理で言えば原価計算処理は事後計算処理です。

ここで考えて欲しいのです。購買受入処理以降でITシステムが上手く運用出来ていない企業はありません。
でも、原価計算処理は、製品別原価計算書は発行されていますが、それは、〔真の原価〕ですか?
〔うそ〕の原価ではありませんか?
買掛処理は、上手く運用出来て原価計算は、〔うそ〕の数値になっている。何故でしょうか?

事前計算処理

生産計画を立案する、購買計画を立案する、製造計画を立案する、出庫指図を立案する・・・
これらは全て事前計算です。これらは単なる〔計算〕ではなく、基準化、標準化と人の行動基準が制御されて、初めて修正頻度の極小な自動化率の高い運用が可能になります。

また、ノウハウの塊ですから、これらの自動化は大きな利益を生みます。
さらに、〔指示ー実績〕の閉回路(クローズドループ)になりますから、〔指示からの逸脱〕が、都度のサイクル(作業指導)と、長いサイクル(改善指導)で、継続的な改善が実施できます。

卑近な例を上げれば、工数集計、材料費の集計は、各々製造指図記録書(日報)、出庫票から集計されますが、事前計算の仕組の無い所では、うその工数、うその出庫数量又は、抜けがあっても誰も分かりません。

従って、原価集計は、うその原価を経営サイドに報告することになります。
これに対して、買掛処理は、お金に絡み取引様との利害があるため、うその数値が入る事は、意図した不正を除けば、無いと言えます。

工場管理において、事前計算の無い仕組は、ITを電卓代わりにしているだけで、利益を生む事は考えられません。
そして重要な事は、この事前計算の世界は、〔管理技術〕が支配している世界だと言うことです。

管理技術の生い立ち、重要性は、次回の「よもやま話」に委ねます。

製造業におけるIT投資
  IT投資が報われる IT投資が報われない
販売管理 需要予測 CRM、営業支援システム
  売上・請求・売掛・回収業務 販売計画
  販売統計  
生産計画   生産計画立案
購買管理 検収業務、買掛管理 購買計画、
    発注業務、納期管理
    支給品管理
    業者評価
工程管理 製造記録 製造計画、製造指図業務
  工数集計 差立管理、工程進度管理
    生産性分析、歩留分析
在庫管理 定時棚卸業務 随時在庫照会(原材料)
    随時在庫照会(中間品)
    随時在庫照会(仕掛品)
    期間別在庫照会
    循環棚卸、在庫低減活動
原価管理 標準原価・予定原価計算 標準原価管理
  実際原価計算 実際原価管理
  見積原価計算 許容原価管理
  (うその原価計算) 差異分析
品質管理 試験検査記録 試験検査実施計画書
  試験検査統計業務 採取指図、試験検査指図
  トレーサビリティ 試験検査判定、出荷判定
部品表(配合)   部品表管理
    類似図面検索

このページのTOPへ


〔著者〕
代表取締役 八木 弘泰


〔著者のプロフィール〕

資格

中小企業診断士
特種・一種情報処理技術者

経歴

1965年
コンピュータメーカSEとして、製造業向けのシステム構築に従事
17年間広範囲の業種の生産管理の構築に従事。

1982年
SEの能力不足を補い、製造業の
競争力強化を目的に、生産管理パケージMAPS-V1を開発。
潟Vステム技研を創業する。

1985年
国の投資育成制度に採用され、増資。東京にサポート拠点、新宮市に開発拠点を設置。
ビジネスショーに出展、大反響。

1986年
MAPS-V3開発、国内初の業種別業態別のの生産管理を商品化
国からOA指導員を拝命、
情報化指導業務を全国展開

1987年
複数のコンピュータメーカにMAPSをOEM提供。
メーカ系列の縛りが常識の時代にソフトはメーカ系列の呪縛を受けないと宣言。

1988年
通産省の情報化フォーラムで先進事例の全てにMAPS採用企業が
登場。

1990年
IT技術だけでは、生産管理の構築は出来ないと主張。
〔人の行動の設計〕を商品化。
MAPS-V5として市場投入。

1994年
国内初のパソコンLAN版を開発
MAPS-V6誕生。

1997年
品質管理を大幅刷新しトレサビリティを再評価しABC原価と共に、MAPS-V7を開発

1999年
創業来、注文に供給力が追従しない状況が続き、この年、大幅な納期遅延。このため、営業活動を1年間停止し、需給調整を行う。

2000年
供給力に応じた注文量とするため大手3社の販売チャンネルを閉鎖。直接販売に切換え、真の顧客貢献を実現する30名体制を確立。併行してMAPS普及のためM&Aを事業方針に掲げる。

2002年
製造業の全業務を一体化するため、販売管理を統合、人事財務も他社システムとの接合部を開発、MAPS-V8の誕生

2006年
製造業現場のレベル低下に応じて、集中型システムを構築。
現場の運用負担を大幅に軽減
MAPS-V9の誕生

2008年
2000年以来、M&A候補会社20社以上と交渉。 最良の相手として、阪急阪神Gを選択、全株式を譲渡する。

2009年
経営・技術の引継ぎを終え
潟Vステム技研顧問退任。

2010年
「管理技術」の製造業・農業他への普及、定着化のため、活動を開始